総還元性向

ひとことで言うと

配当と自社株買いを合わせて、その年の利益の何割を株主に返したかを示す割合です。

もう少しくわしく

会社が株主にお金を返す方法は、2つあります。

方法	中身
配当	現金を直接、株主に配る
自社株買い	市場で自社の株を買い戻す

配当性向は、このうち配当だけを見ます。

配当性向 ＝ 配当総額 ÷ 当期純利益 × 100

総還元性向は、自社株買いも足します。

総還元性向 ＝（配当総額 ＋ 自己株式の取得額）÷ 当期純利益 × 100

なぜ自社株買いも「返した」と数えるのか。株数が減るからです。

会社が自社の株を買い戻すと、発行済株式数が減ります。 同じ利益でも1株あたりの利益（EPS）が増え、残った株主の持ち分が増えます。

現金を受け取るか、持ち分が増えるか。形は違いますが、どちらも株主への還元です。

実際の数字で見る

ある会社の1年ぶんです。

	金額
当期純利益	200億円
配当総額	60億円
自己株式の取得額	80億円

2つの割合を出します。

配当性向 ＝ 60億円 ÷ 200億円 × 100 ＝ 30%

総還元性向 ＝（60億円 ＋ 80億円）÷ 200億円 × 100 ＝ 70%

配当性向だけを見ると30%、総還元性向で見ると70%です。

配当性向30%は「還元に消極的」に見えます。しかし実際には、利益の7割を株主に返しています。

自社株買いを見落とすと、この会社を過小評価します。

逆の見落としもあります。翌年の数字を並べます。

	前期	今期
当期純利益	200億円	200億円
配当総額	60億円	60億円
自己株式の取得額	80億円	0円
総還元性向	70%	30%

総還元性向が70%から30%に落ちました。

会社は何も変えていません。自社株買いをしなかっただけです。

ここに注意

総還元性向は、年によって大きく振れます。1年だけ見て判断できません。

理由は単純です。配当は続けるもの、自社株買いは続けるとはかぎらないものだからです。

	性質
配当	減らすと嫌われるため、会社は続けようとする
自社株買い	その年の資金の余り具合で決める。義務ではない

多くの会社は、配当を減らすことを避けます。減配は株価に強く響くためです。

一方、自社株買いはやらなくても減配とは呼ばれません。 そのため、業績が苦しい年には真っ先に止まります。

総還元性向が高い年は、たまたま自社株買いがあった年かもしれません。

最低でも3期から5期ぶんを並べて、平均で見てください。

もう4つ、知っておいてください。

1. 100%を超えることがあります。

その年の利益より多く返せば、100%を超えます。過去に貯めた利益を取り崩している状態です。

一時的なら問題ありませんが、何年も続けば自己資本が減ります。 自己資本比率が下がっていないかを確かめてください。

2. 自社株買いは、買った後が大事です。

買い戻した株（自己株式）には、2つの行き先があります。

その後	株主にとって
消却する（消してしまう）	株数が本当に減る。還元として完結する
持ち続ける（金庫株）	将来また市場に出る可能性が残る

消却されていない自己株式は、いつか戻ってくるかもしれない株です。買収の対価や新株予約権に使われることがあります。

適時開示で「消却」と書かれているかを確かめてください。

3. 高ければよい、ではありません。

利益を全部返すということは、成長のための投資に回していないということでもあります。

会社の状態	ふさわしい還元
伸びている。投資先がある	還元は低くてよい
成熟している。投資先がない	還元を高くすべき

伸び盛りの会社が総還元性向80%なら、投資する先が見つかっていないという読み方もできます。

4. 方針が書かれているかを見てください。

決算説明資料や中期経営計画に、「総還元性向○%以上を目安とする」と書いている会社があります。

書いてある会社は、その数字を守ろうとします。 書いていない会社は、その年ごとに決まります。

予想できるかどうかの差は、長く持つ人にとって小さくありません。

そのうえで、この指標の位置づけを書いておきます。

総還元性向は「返した割合」であって、「返した金額」ではありません。

利益が半分に減った年に総還元性向が変わらなければ、受け取る配当も半分です。割合は変わらなくても、手取りは減ります。

配当利回りや1株あたりの配当額とあわせて見てください。割合だけを追うと、金額を見失います。