株を学ぶ／基礎指標

配当性向

会社が稼いだ利益のうち、何%を配当として株主に配ったかを示す割合。

ひとことで言うと

稼いだお金のうち、どれだけを株主に配ったかの割合です。

月に30万円稼ぐ人が、10万円を家族に渡し、20万円を貯金するとします。渡した割合は3分の1。

会社も同じです。1年の利益のうち、いくらを配当に回し、いくらを会社に残すか。配当に回した割合が配当性向です。

日本企業の平均はおおむね30〜40%です。

稼いだうち3割を配り、7割を会社に残しています。標準的な水準です。

100%を超えている会社は、稼ぎ以上に配っています。

これは貯金を取り崩して配当を出している状態です。一時的な事情（その年だけ利益が落ちた、記念配当を出した）なら問題ありませんが、何年も続けられることではありません。

配当利回りが高い銘柄を見つけたら、必ず配当性向を確認してください。 利回り5%でも配当性向が120%なら、その配当は近いうちに減らされる可能性が高い。逆に利回り3%で配当性向30%なら、まだ増やす余地があります。

「利回りの高さ」より「その配当が続くかどうか」が重要です。

2,889社・2026-10-30時点

いま決算の数字がそろっている上場企業2,889社で見ると、配当性向の真ん中（中央値）は37.1%です。

半分の会社が26.8%から53.3%のあいだに入っています。

極端に大きい・小さい値の会社（上下5%ずつ、計290社）は、図が読めなくなるため図からは外しています。上の中央値や範囲には含めています。

配当性向の中央値が高い業種と低い業種です（配当性向が出ている会社が10社以上ある業種のみ）。同じ数字でも、業種によって高い・低いの意味が変わります。

時価総額の大きい順に5社。業績の良し悪しで選んだものではありません。

配当利回りが高い会社

株を持っているだけで毎年もらえるお金（配当）が、株価に対して多い順です。

利回りが高いのは、株価が下がったからという場合もあります。業績が悪化して株価が下がれば、計算上の利回りは上がります。配当が来年も同じとは限りません。