DOE（株主資本配当率）

ひとことで言うと

会社が持っている株主のお金に対して、どれだけ配当を出しているかの割合です。

もう少しくわしく

計算はこうです。

DOE ＝ 年間の配当総額 ÷ 株主資本 × 100

よく似た指標に配当性向があります。分母が違います。

指標	分母	性質
配当性向	その年の利益	利益が減ると配当も減る
DOE	株主資本（純資産）	利益が減っても分母は変わらない

ここが決定的な違いです。

利益は年によって大きく変わります。半分になることも、倍になることもあります。

しかし株主資本は急には変わりません。 何十年もかけて積み上げてきたものだからです。

だから、DOEを基準にすると配当が安定します。

そして、この2つには関係があります。

DOE ＝ 配当性向 × ROE

なぜこうなるか。分解すれば分かります。

	式
配当性向	配当 ÷ 利益
ROE	利益 ÷ 株主資本
掛けると	配当 ÷ 株主資本 ＝ DOE

利益が約分されて消えます。

実際の数字で見る

まったく違う3社が、同じDOEになる例を見ます。

	配当性向	ROE	DOE
A社	30%	10%	3.0%
B社	50%	6%	3.0%
C社	25%	12%	3.0%

どれも3.0%です。

A社は稼ぐ力があり、控えめに配っています。B社はあまり稼げないので、多めに配っています。C社は最も稼ぐ力があり、その分を事業に回しています。

性質はまるで違うのに、DOEだけ見ると同じに見えます。

次に、利益が半減した年を見ます。株主資本1,000億円、利益100億円の会社です。

	通常の年	利益が半減した年
利益	100億円	50億円
配当性向30%で決めている場合	30億円	15億円（半減）
DOE3%で決めている場合	30億円	30億円（変わらない）

配当性向で決めていると、配当も半分になります。 DOEで決めていれば、変わりません。

これが、DOEを採用する会社が増えている理由です。株主にとっては、配当の見通しが立てやすくなります。

ここに注意

配当が安定することと、会社が健全であることは別です。

DOEで配当を決めている会社が減益になったとき、何が起きるか。

	金額
その年の利益	50億円
DOE3%で決めた配当	30億円
配当性向に直すと	60%

利益の6割を配っていることになります。

さらに悪化すると、こうなります。

	金額
その年の利益	20億円
DOEで決めた配当	30億円
配当性向	150%

利益より多く配っています。 これはタコ足配当です。株主資本を取り崩して配っている状態で、長くは続きません。

したがって、DOEを掲げている会社を見るときは、必ず配当性向も一緒に確認してください。

確認	見方
DOEが安定している	方針としては良い
その年の配当性向が100%を超えた	無理をしている
営業CFが配当総額を下回った	現金が足りていない

もう2つ、注意点があります。

1. DOEは配当利回りとは違います。

指標	分母
配当利回り	株価
DOE	株主資本

配当利回りは株価で変わりますが、DOEは変わりません。投資家の受け取る利回りを表すのは、配当利回りのほうです。

2. 株主資本が減ると、同じDOEでも配当額は減ります。

大きな赤字を出して株主資本が減れば、DOE3%を維持しても配当は減ります。完全に固定されるわけではありません。

そのうえで、この指標の見どころを書きます。

会社が何を基準に配当を決めているかが分かります。

決算説明資料に「DOE3%以上を目標とする」と書いてある会社は、配当を重視する姿勢を明確にしています。 業績が悪い年も一定額を配る、という約束に近いものです。

その約束を守り続けているかを、数年分さかのぼって確かめてください。 掲げた年だけ守って、その後うやむやになっている例もあります。