ソニーグループ 67580

1年間の売上高及び金融ビジネス収入は12.5 兆円でした。365日で割ると、1日あたり341.9 億円が入ってくる計算になります。

この会社は「売上高」ではなく「売上高及び金融ビジネス収入」という名前で報告しています。商品の売上と、金融事業の収入を合わせた額です。どちらも意味は同じで、1年間に入ってきたお金の総額です。

売上高及び金融ビジネス収入は会社の大きさをいちばん素直に表す数字です。同じ電気機器の223社の中では1位です。

グループ全体で94,900人が働いています。

そのうち親会社で働いているのは2,166人で、残りの92,734人は子会社にいます。事業の多くを子会社が担っている形です。

売上を人数で割ると、社員1人あたり1.3 億円になります。少ない人数で大きな売上を立てる商売か、人手をかける商売かが、ここに出ます。

電気機器の真ん中は3,227.1 万円なので、それより高い水準です。同じ電気機器の223社の中では4位です。

ただし、仕入れた物を右から左へ売る商売では、働く人が少なくてもこの数字は大きく出ます。働きぶりの良し悪しを表すものではありません。

1,000円を売って、本業の儲けとして残るのは116円です（営業利益率11.6%）。

電気機器の真ん中は6.8%なので、それより高い商売です。同じ電気機器の220社の中では54位です。

利益率が低い商売は、たくさん売らないと利益が積み上がりません。逆に高ければ、売上が少なくても利益は残ります。どちらが良い悪いではなく、業種によって水準がまったく違います。

税金などを引いたあとは、1,000円を売るごとに26円の赤字になっています（当期純利益率-2.6%）。最終的に会社に残ったお金はありません。

会社が持っている財産は15.7 兆円です。そのうち7.6 兆円は借りたお金や後で払う予定のお金で、自前の財産は8.1 兆円になります。

この自前の割合が自己資本比率で、51.8%です。高いほど、業績が悪化しても会社が行き詰まりにくくなります。

電気機器の真ん中は61.2%なので、それより低い水準です。同じ電気機器の222社の中では157位です。

銀行や不動産、リースのように、借りたお金で商売をするのが普通の業種では、この比率は低く出ます。業種をまたいだ比較には向きません。

PBRは2.91倍です。自前の財産に対して株価が何倍かを表します。1倍を上回っており、帳簿上の正味の財産より高い値段がついています。

どちらも「安いから良い」とは限りません。安いのは、市場がこの先の利益を厳しく見ているからかもしれないためです。

1株につき年25.0円の配当が出ています。

平均年間給与は1,155.1 万円です。賞与や残業代などを含んだ、1年間に支払われた金額の平均になります。

電気機器の真ん中は707.5 万円なので、それより高い水準です。同じ電気機器の220社の中では6位です。

平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は16.0年です。

この3つは【提出会社（親会社）】だけの数字です。子会社を含めたグループ全体の平均ではありません。持株会社のように親会社の社員が数百人しかいない会社では、グループ全体の姿とは大きく違うことがあります。