エン 48490

1年間の売上高は590.9 億円でした。365日で割ると、1日あたり1.6 億円が入ってくる計算になります。

売上高は会社の大きさをいちばん素直に表す数字です。同じサービス業の525社の中では66位です。

グループ全体で3,191人が働いています。

そのうち親会社で働いているのは2,014人で、残りの1,177人は子会社にいます。

売上を人数で割ると、社員1人あたり1,851.9 万円になります。少ない人数で大きな売上を立てる商売か、人手をかける商売かが、ここに出ます。

サービス業の真ん中は2,384.5 万円なので、それより低い水準です。同じサービス業の525社の中では355位です。

ただし、仕入れた物を右から左へ売る商売では、働く人が少なくてもこの数字は大きく出ます。働きぶりの良し悪しを表すものではありません。

1,000円を売って、本業の儲けとして残るのは67円です（営業利益率6.7%）。

サービス業の真ん中は7.5%なので、それより低い商売です。同じサービス業の524社の中では292位です。

利益率が低い商売は、たくさん売らないと利益が積み上がりません。逆に高ければ、売上が少なくても利益は残ります。どちらが良い悪いではなく、業種によって水準がまったく違います。

税金などを引いたあと、最終的に会社に残るのは1,000円あたり44円です（当期純利益率4.4%）。

経常利益は営業利益より2.3 億円多くなっています。差額は本業以外から来た利益です。受取利息・配当金、為替差益、子会社や関連会社の利益の取り込みなどが主な中身です。

会社が持っている財産は497.1 億円です。そのうち178.8 億円は借りたお金や後で払う予定のお金で、自前の財産は318.2 億円になります。

この自前の割合が自己資本比率で、63.1%です。高いほど、業績が悪化しても会社が行き詰まりにくくなります。

サービス業の真ん中は53.9%なので、それより高い水準です。同じサービス業の523社の中では181位です。

銀行や不動産、リースのように、借りたお金で商売をするのが普通の業種では、この比率は低く出ます。業種をまたいだ比較には向きません。

ROEは7.7%です。自前の財産100円につき、1年で7.7円の利益を生んだ、という意味になります。

サービス業の真ん中は12.7%なので、それより低い水準です。同じサービス業の451社の中では330位です。

日本では8%が一つの目安とされます。ただし借金を増やして自前の財産を小さくしてもROEは上がるため、自己資本比率と合わせて見ないと判断を誤ります。

PERは34.4倍です。今の利益が毎年そのまま続くとすれば、買った金額を利益で取り戻すのに約34年かかる、という見方をします。

サービス業の真ん中は15.4倍です。同じ業種でも、これから伸びると見られている会社ほど高くなります。

PBRは2.82倍です。自前の財産に対して株価が何倍かを表します。1倍を上回っており、帳簿上の正味の財産より高い値段がついています。

どちらも「安いから良い」とは限りません。安いのは、市場がこの先の利益を厳しく見ているからかもしれないためです。

1株につき年32.7円の配当が出ています。

今の株価で100万円分を買った場合、配当が同じなら1年でおよそ14,328円を受け取る計算です（税引前・配当利回り1.43%）。

サービス業の真ん中は2.89%なので、それより低い水準です。同じサービス業の360社の中では288位です。

利益のうち49.2%を配当に回しています（配当性向）。残りは会社に残り、設備や事業に使われます。

平均年間給与は540.1 万円です。賞与や残業代などを含んだ、1年間に支払われた金額の平均になります。

サービス業の真ん中は589.8 万円なので、それより低い水準です。同じサービス業の515社の中では342位です。

平均年齢は31.0歳、平均勤続年数は4.0年です。勤続年数は短めです。ただし新しく人を増やしている会社でも短くなるため、これだけで人が定着していないとは言えません。

この3つは【提出会社（親会社）】だけの数字です。子会社を含めたグループ全体の平均ではありません。持株会社のように親会社の社員が数百人しかいない会社では、グループ全体の姿とは大きく違うことがあります。