Ｓ　Ｆｏｏｄｓ 22920

1年間の売上高は4,723.1 億円でした。365日で割ると、1日あたり12.9 億円が入ってくる計算になります。

売上高は会社の大きさをいちばん素直に表す数字です。同じ食料品の123社の中では25位です。

グループ全体で2,818人が働いています。このほかにパート・アルバイトなどが平均2,635人います（有価証券報告書の「平均臨時雇用人員」）。

そのうち親会社で働いているのは893人で、残りの1,925人は子会社にいます。事業の多くを子会社が担っている形です。

売上を人数で割ると、社員1人あたり1.7 億円になります。少ない人数で大きな売上を立てる商売か、人手をかける商売かが、ここに出ます。

食料品の真ん中は6,893.6 万円なので、それより高い水準です。同じ食料品の123社の中では9位です。

ただし、仕入れた物を右から左へ売る商売では、働く人が少なくてもこの数字は大きく出ます。働きぶりの良し悪しを表すものではありません。

1,000円を売って、本業の儲けとして残るのは22円です（営業利益率2.2%）。

食料品の真ん中は4.3%なので、それより低い商売です。同じ食料品の122社の中では100位です。

利益率が低い商売は、たくさん売らないと利益が積み上がりません。逆に高ければ、売上が少なくても利益は残ります。どちらが良い悪いではなく、業種によって水準がまったく違います。

税金などを引いたあと、最終的に会社に残るのは1,000円あたり20円です（当期純利益率2.0%）。

経常利益は営業利益より12.5 億円多くなっています。差額は本業以外から来た利益です。受取利息・配当金、為替差益、子会社や関連会社の利益の取り込みなどが主な中身です。

会社が持っている財産は2,514.4 億円です。そのうち1,107.7 億円は借りたお金や後で払う予定のお金で、自前の財産は1,406.7 億円になります。

この自前の割合が自己資本比率で、52.5%です。高いほど、業績が悪化しても会社が行き詰まりにくくなります。

食料品の真ん中は56.2%なので、それより低い水準です。同じ食料品の123社の中では72位です。

銀行や不動産、リースのように、借りたお金で商売をするのが普通の業種では、この比率は低く出ます。業種をまたいだ比較には向きません。

ROEは7.3%です。自前の財産100円につき、1年で7.3円の利益を生んだ、という意味になります。

食料品の真ん中は7.5%なので、それより低い水準です。同じ食料品の115社の中では61位です。

日本では8%が一つの目安とされます。ただし借金を増やして自前の財産を小さくしてもROEは上がるため、自己資本比率と合わせて見ないと判断を誤ります。

PERは9.4倍です。今の利益が毎年そのまま続くとすれば、買った金額を利益で取り戻すのに約9年かかる、という見方をします。

食料品の真ん中は18.4倍です。同じ業種でも、これから伸びると見られている会社ほど高くなります。

PBRは0.62倍です。自前の財産に対して株価が何倍かを表します。1倍を下回っており、市場がつけている値段が、帳簿上の正味の財産より小さい状態です。

どちらも「安いから良い」とは限りません。安いのは、市場がこの先の利益を厳しく見ているからかもしれないためです。

1株につき年104.0円の配当が出ています。

今の株価で100万円分を買った場合、配当が同じなら1年でおよそ37,852円を受け取る計算です（税引前・配当利回り3.79%）。

食料品の真ん中は2.23%なので、それより高い水準です。同じ食料品の107社の中では18位です。

利益のうち35.7%を配当に回しています（配当性向）。残りは会社に残り、設備や事業に使われます。

記録のある5期のあいだ、配当を減らしていません。

平均年間給与は573.9 万円です。賞与や残業代などを含んだ、1年間に支払われた金額の平均になります。

食料品の真ん中は649.3 万円なので、それより低い水準です。同じ食料品の120社の中では83位です。

平均年齢は37.1歳、平均勤続年数は11.6年です。

この3つは【提出会社（親会社）】だけの数字です。子会社を含めたグループ全体の平均ではありません。持株会社のように親会社の社員が数百人しかいない会社では、グループ全体の姿とは大きく違うことがあります。