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株を学ぶ / 売買の用語

手数料

売買のたびにかかる費用。回数が増えるほど積み上がり、利益を静かに削る。

ひとことで言うと

株を売買するたびに証券会社へ支払う費用です。回数が増えるほど積み上がります。

もう少しくわしく

株の取引でかかる費用は、手数料だけではありません。整理します。

費用 かかる場面 目安
売買手数料 買うとき・売るとき 0円〜数百円
税金 利益が出たとき 利益の20.315%
信用取引の金利 信用取引で買ったとき 年1〜3%
貸株料 信用取引で売ったとき 年1〜1.5%
スプレッド 単元未満株など 0.2〜0.5%

近年、日本の主要なネット証券では国内株式の売買手数料が無料になっています。

証券会社 国内株の売買手数料
SBI証券 条件を満たせば0円
楽天証券 条件を満たせば0円
マネックス証券 一定額まで0円

ただし「無料」には条件があることが多く、申込みが必要な場合もあります。口座を開いたら、設定を確認してください。

実際の数字で見る

手数料が有料だった場合、回数によってどれだけ積み上がるかを見ます。1回の取引で往復550円(買い275円+売り275円)とします。

年間の売買回数 手数料の合計
5回 2,750円
20回 11,000円
100回 55,000円
300回 165,000円

100万円を運用しているなら、300回の売買で元手の16.5%が手数料に消えます。

年5%の利益を出しても、手数料で赤字という計算になります。

無料の証券会社を使っていても、税金は必ずかかります。 利益が出るたびに20.315%が引かれるため、売買の回数が増えるほど税金を払う機会が増えます。

A:1回売買して+30万円 B:10回売買して合計+30万円
税金 約6.1万円 約6.1万円

合計の利益が同じなら税額も同じです。しかし途中で損を挟んだ場合、話が変わります。

損益 課税
1回目 +40万円 約8.1万円
2回目 -10万円 0円
合計 +30万円 約8.1万円

同じ年内なら損益通算で調整されますが、年をまたぐと調整されません。 12月に利益を確定し、1月に損を出した場合、12月分の税金はそのまま払うことになります。

ここに注意

手数料が無料になったことで、かえって売買しすぎる人が増えています。

手数料が有料だった時代、投資家は「この取引は手数料を払う価値があるか」を考えました。無料になれば、その歯止めが外れます。

しかし税金という費用は残っています。 そして、より大きな費用があります。

回数を増やすほど、判断を誤る機会が増えます。

1年に5回判断するのと、300回判断するのでは、間違える回数が違います。そして間違いのほとんどは、焦り、欲、恐怖から生まれます。

当サイトがデイトレードを扱わない理由の一つはここにあります。1日に何度も判断を求められる手法は、費用の面でも心理の面でも、個人にとって不利な条件が積み重なります。

もう一点、見落とされやすい費用があります。

投資信託の信託報酬です。これは保有している間、毎年かかり続けます。

信託報酬 100万円を20年保有した場合の負担
年0.1% 約2万円
年1.5% 約30万円

売買手数料は1回きりですが、信託報酬は毎年です。 長期であるほど差が開きます。投資信託を選ぶときは、この数字を必ず確認してください。

費用は、確実にマイナスになる唯一の要素です。 利益は不確実ですが、費用は確実にかかります。抑えられる費用は抑えてください。

関連する言葉

  • 約定 売買が成立すること。注文を出した時点ではまだ成立していない。
  • 特定口座 証券会社が税金の計算をしてくれる口座。源泉徴収ありを選べば、原則として確定申告が不要になる。
  • ドルコスト平均法 毎月同じ金額を買い続ける方法。買う時期を分散し、高値で一度に買う失敗を防ぐ。
  • 分散投資 複数の銘柄に分けて投資すること。1社の失敗で資産の大半を失う事態を防ぐ。
最終更新
2026-09-16