リバランス
値動きでずれた資産の配分を、決めた割合に戻すこと。自動的に高く売り安く買う形になる。
ひとことで言うと
値動きでずれてしまった資産の割合を、最初に決めた配分に戻すことです。
もう少しくわしく
「株式50%、それ以外50%」と決めて買ったとします。
1年後、株式が40%値上がりし、それ以外が横ばいだったとします。すると割合はこうなります。
| 買ったとき | 1年後 | |
|---|---|---|
| 株式 | 50万円(50%) | 70万円(58%) |
| それ以外 | 50万円(50%) | 50万円(42%) |
何もしていないのに、株式の割合が増えました。
これを放置すると、3年後には72%、5年後にはさらに増えます。つまり知らないうちに、自分が決めたよりリスクの高い状態になっていきます。
そこで、値上がりした分を売り、値下がりしたものを買って、割合を50:50に戻します。これがリバランスです。
実際の数字で見る
株式が58%まで膨らんだ状態を戻します。
| 現状 | 戻した後 | |
|---|---|---|
| 資産の合計 | 120万円 | 120万円 |
| 株式 | 70万円 | 60万円(10万円売る) |
| それ以外 | 50万円 | 60万円(10万円買う) |
値上がりしたものを売り、値下がりしたものを買うという動きになります。
これは感情に逆らう行動です。上がっているものは持ち続けたいし、下がっているものは買いたくない。だから、あらかじめ決めたルールで機械的に行います。
そして結果として、高いところで売り、安いところで買う形になります。
ここに注意
リバランスは、利益を最大にする手法ではありません。リスクを一定に保つ手法です。
ここを取り違えると、期待が外れます。
株式が上がり続ける局面では、リバランスしないほうが儲かります。 値上がりしたものを売ってしまうためです。
リバランスの目的は別にあります。
自分が決めたリスクの大きさから、離れないようにすること。
株式の割合が80%になった状態で暴落が来れば、資産全体が大きく減ります。50%なら半分の影響で済みます。その差が、耐えられるかどうかを分けます。
実務上の注意点を3つ挙げます。
1. やりすぎない。
毎月やる必要はありません。年1回、または割合が10%以上ずれたときが一般的な目安です。頻繁にやると手数料と税金がかさみます。
2. 税金がかかる。
値上がりしたものを売れば、利益に20.315%の税金がかかります。リバランスのたびに税金を払うことになります。
NISA口座の中であれば非課税です。また、新しく買う資金があるなら、売らずに買い増しで調整する方法もあります。こちらのほうが税金の面で有利です。
3. 個別株では成立しにくい。
リバランスは、値動きの性質が違うものを組み合わせることが前提です。株式と債券、日本と海外、といった組み合わせで効きます。
個別株を5銘柄持っているだけでは、市場全体が下がれば5つとも下がります。戻す先がありません。
そのため、リバランスは投資信託やETFを使った運用で語られることがほとんどです。
なお、当サイトは個別株の財務データを扱っており、資産配分の助言は行っていません。どう配分するかは、各自の年齢・収入・目的によって変わります。
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- 最終更新
- 2026-09-16