営業利益率

ひとことで言うと

売上100円のうち、本業の儲けが何円残るかを示す割合です。

もう少しくわしく

営業利益率 ＝ 営業利益 ÷ 売上高 × 100

売上900万円、営業利益100万円のラーメン屋なら、営業利益率は約11%です。900円のラーメン1杯につき、約100円が手元に残るという意味になります。

この数字が表すのは、商売としての効率です。

同じ1億円を売るのに、900万円残る会社と、200万円しか残らない会社があります。前者のほうが、はるかに良い商売をしています。

営業利益率が高い会社には、共通する特徴があります。

特徴	例
他社がまねできない	特許、ブランド、独自技術
値下げ競争に巻き込まれない	代わりがきかない製品
作る費用がほとんど増えない	ソフトウェア、コンテンツ

逆に営業利益率が低い会社は、価格でしか勝負できない状態にあることが多いです。

実際の数字で見る

売上高が同じ1,000億円の2社を比べます。

	A社（ソフトウェア）	B社（スーパー）
売上高	1,000億円	1,000億円
営業利益	220億円	25億円
営業利益率	22%	2.5%

A社はB社の9倍近い効率で稼いでいます。

ここで重要なのは、この比較に意味がないという点です。

スーパーは、仕入れた商品に少し利益を乗せて大量に売る商売です。営業利益率が2〜3%なのはその業種では正常です。1%を切れば苦しく、4%あれば優秀と言えます。

一方ソフトウェアは、一度作れば複製の費用がほぼゼロです。構造的に利益率が高くなります。

ここに注意

業種をまたいで比べても意味がありません。比べるのは、同業他社と、その会社自身の過去です。

業種ごとのおおよその水準です。

業種	営業利益率の目安
医薬品、ソフトウェア	15〜30%
情報・通信	10〜20%
電気機器、機械	5〜12%
化学、食品	5〜10%
建設	3〜6%
小売、卸売	1〜3%
銀行、証券	この指標を使わない

銀行や保険には売上高という概念がないため、営業利益率では測れません。経常収益などの別の項目が使われます。

より実用的な使い方は、その会社の過去5年と比べることです。

	3年前	2年前	前期	今期
営業利益率	12.1%	11.4%	9.8%	8.2%

売上高が伸びていても、利益率が下がり続けているなら危険な兆候です。値下げしなければ売れなくなっている、原材料費が上がって転嫁できていない、といった状況が考えられます。

逆に、売上が横ばいでも利益率が上がっているなら、商売の質が改善している可能性があります。

最後に、利益率が高ければ良い会社とは限りません。

利益率が極端に高い商売には、新しい会社が参入してきます。その参入を防ぐ仕組み（特許、規制、ブランド）がなければ、高い利益率は数年で失われます。

利益率の水準そのものより、それが何年続いているかを見てください。10年にわたって20%を保っている会社には、まねできない何かがあります。