売上総利益（粗利）

ひとことで言うと

売った金額から、その商品の仕入れや製造にかかったお金だけを引いた利益です。

もう少しくわしく

その時点の利益差し引かれる費用

粗利（あらり）と呼ばれることのほうが多い数字です。

売上総利益 ＝ 売上高 − 売上原価

ラーメン屋で考えます。1杯900円のラーメンに、麺・スープ・具材が合わせて280円かかったとします。

粗利 ＝ 900円 − 280円 ＝ 620円

この620円から、家賃や人件費や光熱費を払います。残ったものが営業利益です。

粗利が表しているのは、商品そのものの儲けの厚さです。

そして割合で見たものが粗利率（売上総利益率）です。

粗利率 ＝ 620円 ÷ 900円 ＝ 約69%

実際の数字で見る

業種によって、粗利率はまったく違います。

業種	粗利率の目安	理由
ソフトウェア	80〜90%	複製の費用がほぼゼロ
医薬品	70〜85%	特許で守られている
飲食	60〜70%	材料費が原価
小売	25〜35%	仕入れて売るだけ
卸売	10〜20%	仲介の役割
建設	15〜25%	資材と外注費が原価

スーパーの粗利率が28%でも、それは低いのではなくその業種ではそういうものです。

重要なのは、同じ業種の中で高いか低いか、そしてその会社自身の過去と比べてどうかです。

ここに注意

粗利率が下がり始めたら、値下げか原材料高のどちらかが起きています。

粗利率は、その会社の値決めの力を映します。

粗利率の動き	考えられること
上がっている	値上げできた／原価が下がった／高く売れる商品が増えた
下がっている	値下げしないと売れない／原材料が上がったが転嫁できない

売上高が伸びていても粗利率が下がっているなら、値引きで数量を稼いでいる可能性があります。この状態は長続きしません。

もう一つ、見落とされやすい点があります。

原価に何を含めるかは、会社によって違います。

たとえば工場で働く人の給料は、売上原価に入る場合と販管費に入る場合があります。どちらに入れるかで粗利率は変わります。

そのため、他社と粗利率を比べるときは注意が必要です。同じ業種でも、原価の範囲が違えば数字は比較できません。

確実なのは、その会社の過去5年の粗利率を並べることです。同じ会社なら、原価の範囲は基本的に変わりません。

	5年前	4年前	3年前	2年前	前期
粗利率	34.2%	33.8%	32.1%	30.4%	28.7%

これは明確な悪化です。売上高が伸びていても、商品の力が落ちていることを示します。

なお、当サイトが表示している財務データには売上総利益を含めていません。EDINETから取得できる項目を優先した結果です。確認したい場合は、決算短信の損益計算書を見てください。