ノーロードと信託財産留保額

ひとことで言うと

買うときに手数料がかからないのがノーロード、売るときに差し引かれるのが信託財産留保額です。

もう少しくわしく

投資信託の費用は、3つの場面に分かれます。

場面	名前	誰が受け取るか
買うとき	購入時手数料	販売会社（証券会社・銀行）
持っている間	信託報酬	運用会社・販売会社・信託銀行
売るとき	信託財産留保額	誰も受け取らない

ノーロードとは、購入時手数料が0%の投資信託のことです。「ロード」は手数料を指します。

かつては買うときに2〜3%かかる商品が普通でした。100万円買えば、その時点で2〜3万円が消えていました。

いまはノーロードの商品が増えています。とくにネット証券で買えるインデックス型は、ほとんどがノーロードです。

そして、信託財産留保額は少し変わった費用です。

実際の数字で見る

信託財産留保額は、会社の収入になりません。

	行き先
購入時手数料	販売会社の収入
信託報酬	運用会社などの収入
信託財産留保額	その投資信託の財産に残る

なぜこういう仕組みなのか。途中で解約する人と、持ち続ける人の公平を保つためです。

誰かが解約すると、投資信託は中身の株や債券を売って現金を用意します。 そのとき売買の費用がかかります。

	誰が負担するか
留保額がない場合	残った人が全員で負担する
留保額がある場合	解約した人が負担する

出ていく人が、自分のために生じた費用を置いていくという考え方です。

率は0.1〜0.3%程度が一般的です。100万円を解約するなら1,000〜3,000円です。

	100万円を解約
留保額0.3%の商品	−3,000円
留保額なしの商品	0円

留保額がないほうが有利に見えます。 しかし、持ち続ける側から見れば逆です。

ここに注意

費用の大きさは「持つ期間」で順位が変わります。

3つの費用を、期間別に比べます。100万円を投資する場合です。

	購入時2%	信託報酬1.5%	留保額0.3%
1年持つ	20,000円	15,000円	3,000円
5年持つ	20,000円	75,000円	3,000円
20年持つ	20,000円	300,000円	3,000円

期間が長くなるほど、信託報酬が圧倒的に重くなります。

購入時手数料は1回きり、留保額も1回きりです。信託報酬だけが毎年かかります。

したがって、選ぶ優先順位はこうなります。

優先	見るもの
1番目	信託報酬
2番目	購入時手数料（ノーロードか）
3番目	信託財産留保額

「ノーロードだからお得」という宣伝に引っ張られないでください。 購入時手数料が0%でも、信託報酬が年1.5%なら、5年で7.5万円かかります。

もう3つ、知っておいてください。

1. 同じ商品でも、販売会社によって購入時手数料が違います。

運用しているのは同じ会社でも、売っている窓口によって手数料が変わります。 銀行の窓口で3%、ネット証券で0%ということが起こります。

中身が同じなら、安く買えるところで買ってください。

2. 実際にかかった費用は運用報告書で分かります。

信託報酬のほかに、売買委託手数料・監査費用・保管費用などがかかります。これらを含めた実質的な費用は、運用報告書の「1万口当たりの費用明細」に載っています。

表示されている信託報酬より高くなるのが普通です。

3. 留保額がないことが悪いわけではありません。

近年は、留保額を設定しない商品が増えています。頻繁に売買されにくいインデックス型では、必要性が低いという判断です。

あるかないかより、信託報酬を見てください。

最後に、費用についての考え方を書いておきます。

運用成績は予測できませんが、費用は最初から決まっています。

来年その商品が何%増えるかは誰にも分かりません。しかし信託報酬が何%かは、いま分かります。

予測できないものより、決まっているものから見るほうが確かです。 同じ指数に連動する商品なら、費用の低いほうを選ぶ。これは数少ない「確実に有利になる選択」です。